決算書(財務三表)の相互関係について

はじめに

こんにちは、税理士の佐藤憲亮です。

 

1年間事業をやってきた結果をまとめた「決算書」、銀行などに提出はするけど自分で中身を見たことがない、どう見たらいいのかわからない。

という話はよく聞きます。

 

決算書をきちんと読めるようになると、

・どれくらい儲かっているのか

・お金の状況は大丈夫なのか

・今後成長していくにはどうすればいいのか

 

などの分析ができるようになります。

ただ、いきなり分析をしようとしても難しいので、今日は決算書(財務三表)の基本的な見方や相互の関係性について解説していきたいと思います。

 

決算書の種類

決算書(財務三表)と書きましたが、その名の通り、決算書と呼ばれるものの中には次の三種類の計算書類があります。

・貸借対照表(決算時点の財産・借金・自己資金をまとめた表)

・損益計算書(1年間の会社の儲けはいくらかを計算した表)

・キャッシュフロー計算書(会社のお金の流れを計算した表)

 

決算書とは、こんな感じのことを数字で表現したものです。

続けて下記で個別に説明していきます。

 

貸借対照表

まず、貸借対照表という名称ですが、貸借(たいしゃく)というのは簿記の用語で、簡単に言うと右左という意味です。

貸借対照表の右側を「貸方(かしかた)」と呼び、左側を「借方(かりかた)」と呼びます。

右と左の金額が対照となっている表(簿記のルールとして、右と左の合計金額は必ず同じになります)なので貸借対照表といいます。

貸借対照表には、会社が事業を行っていく上で必要な資産(現金預金、売掛金、事務所等の建物、車両など)、負債(買掛金、借入金など)、純資産(資本金、繰越利益、(資産と負債の差額))の金額が記載されています。

貸借対照表は資産・負債・純資産のバランスが重要で、これらに注意しながら分析すれば、会社の健康状態がわかるようになっています。

 

例えば、資産の合計金額よりも、負債の合計金額が多い状態のことを債務超過といいますが、債務超過の状態になっているということは、資産をすべて売却しても、負債を返済しきれない状態で、会社に蓄えがなく倒れる可能性が高くなっているということが分かります。

このように、会社の健康状態を診断することができるため、貸借対照表は会社の「健康診断表」と言われたりします。

 

損益計算書

損益計算書は、損失と収益を区分ごとに分けて計算したもので、この計算書を見ることで1年間でどれだけ利益(損失)を出したのかが分かります。

こちらの計算書は、上から「売上高」「売上原価」「売上総利益」「販売費一般管理費」「営業利益」「営業外損益」「経常利益」「特別損益」「税引前利益」という並びになっており、どこの区分のどの数字が大きく膨らんでいるか、前年と比べてどう変化しているか、などを見ることで効率性や無駄を分析したりします。

例えば、「売上高」が前年よりも増えているが、売上高に対する「売上原価」の割合も増えているので、「売上総利益」としては前年とあまり変わらなかった。

となれば、「動きは活発になったけど効率が悪くなった」ということが分かります。

つまり、損益計算書は会社が1年間どれだけ効率よく運動ができたのかを表す「活動成績表」と言うことができます。

 

キャッシュフロー計算書

キャッシュフロー計算書とは、お金の流れを数字で表した計算書のことを言います。

お金がどこから入ってきて何に使われたのかを「営業活動」「投資活動」「財務活動」の3つの区分に分けて見ることで、お金の増減の原因を探ることができます。

売掛金の回収や融資を受けて入ってきたお金は、次に販売する商品の仕入れや、人件費、設備投資、借入金の返済などでどんどん流れていきます。

つまり、会社にとってお金というのは人間で言うところの血液みたいなもので、その血液循環が良いのか悪いのかを分析するのが「キャッシュフロー計算書」といえます。

そんな役割から、キャッシュフロー計算書は会社の「血液循環診断表」などと言われたりします。

 

おわりに

会社が1年間倒れずに営業活動を行うために、会社の血液である現金がちゃんと循環しているのかを血液循環診断表(キャッシュフロー計算書)でチェックして、現金が会社全体にバランス良く行き届いているのかを健康診断表(貸借対照表)で見て、健康な状態で活動した結果を活動成績表(損益計算書)で確認する。

 

決算書(財務三表)というのは、このような相互関係があり、それぞれが補完しあっています。

このあたりの相互関係を知らないで利益だけを追求したり、現金だけを貯め込んだりすれば、当然体のバランスは悪くなりますし、効率も悪くなります。

 

決算書は結果の表示ではありますが、その結果を次の一手に活かしていけるよう、相互の関係性は知っておく必要があります。

 

税理士は企業経営のホームドクターと言われる所以は、こういうところにあるのかもしれませんね。