【2018年版】税法免除大学院の合格率一覧

はじめに

税法免除が受けられる大学院は数多くありますが、その情報はまとまっておらず、いざ大学院に行こうにもどこの大学院がいいのかがわかりません。

このリストに記載された大学院が、免除を受けられる大学院の全てではありませんが、免除が受けられる大学院が記載されたリストを河合塾KALSが公表しています。

私もこのリストを参考に大学院について調べました。

今回はこのリストを基に、現在公表されている2018年度の各大学院の定員、受験者数、合格者数、合格率を調べ、これらを比較分析して一覧表にしました。一部不明なところをもありますが、分かる範囲で記載しています。

参考：その他の大学院に関する記事はこちらにまとめています。

【保存】税法免除大学院を知るためのロードマップ

2019.10.25

はじめに 私は、税理士事務所に勤務しながら、税理士試験の税法科目の2科目免除を受けるため2020年3月14日に大学院を修了しました。 そして、修了と同時に国税審議会へ修士論文を提出...

2018年度　税法免除大学院・研究科別・合格率一覧

この一覧を作るには「大学入学情報図書館RENA」を参考にしました。

このサイトでは大学・大学院へのアンケート調査の結果が公表されていますので、大学院の情報収集に役立つかと思います。

前提

・あくまで税法免除が受けられる大学院であり、受験者・合格者の全員が免除目的であるとは限りません。

・他にも免除を受けられる大学院はありますが、今回サンプルとしたのは35校です。

有利不利の分析

定員の多い少ないでの有利不利

合格者数が定員を超える又は下回るところもあり、定員が多いから合格できる人数が多いとも限らないようで、定員は一つの目安と考えたほうが良さそうです。恐らく一定の合格点が決まっていて、その合格点を超えた人でその定員を取り合うことになります。

受験者数が多い少ないでの有利不利

サンプル校のうち、受験者数が100人を超える大学院は5校あり、これらは競争率が高そうです。明治大学大学院の会計専門職研究科は合格率が73.9％と高めですが、社会人枠がないのが難点です。社会人枠で受けることを前提とすると、この中だと、定員の約1.5倍の合格者を出している大阪経済大学院の経営学研究科の確率が高そうです。

社会人合格者の多い少ないでの有利不利

社会人枠で入試を受けることを前提とすれば、社会人合格者の多いところがいいと思います。なぜなら、社会人が多いと学校側も仕事や税理士試験への理解がありますし、忙しい時期の課題等を軽くしてくれることもあります。参考に下記に社会人合格者が30人以上いる大学院をピックアップしておきます。

合格率が高い低いでの有利不利

合格率が低いところは受験者数が多く、合格者の人数も多くなりがちです。同期が多いと相談できる相手や同志が増えるので有利にはなりますが、論文のテーマが被ることがあったり、教授から直接指導を受けられる機会が限られてくるので注意が必要です。

逆に合格率が100％のところは、受験者数が少ないので合格はしやすいと思います。ただ、どういった教授が指導に当たるのかで論文の質も変わってきますので、事前に教授の情報は調べておく必要はありそうです。

おわりに

大学院が積極的に税法免除をしているかどうかは、この情報だけでは分かりませんが、定員を超えて合格者を出しているところは、少なくとも大学院教育に力を入れていこうとしていると考えることができます。

いずれにしても、東亜大学大学院の通信制以外は通学する必要がありますので、自宅と職場と大学の位置関係を考える必要があり、仕事終わりや自宅から通える位置にあることが大前提なので、このリストに中に対象の大学院があれば、参考にしてください。

注）なお、ここに載せているのはごく一部の大学院です。